昨日のブログからの続きです。
全若の役員会&研修会の翌日は特別研修制度を利用して日本体育大学と中央大学を訪問して、大学と地方自治体の協定締結の意義について担当者からお話を伺った。
まずは日体大。場所は世田谷区深沢の世田谷キャンパスである。日体大は衆議院議員を3期つとめた松浪健四郎理事長が2年前から全国の自治体と体育・スポーツに関する協定締結を推進してきた。その数は訪問した4月の時点で34にのぼる。最初は大学側から人脈を辿って声をかけたケースが多かったが、最近はその実績を知って自治体からアプローチしてくることもあるという。
協定を結んでからの事業は合宿誘致、空き校舎の活用、体力低下対策、健康寿命等々その自治体の“狙い”によって様々。日体大が生んだ多くのメダリストを協定先の自治体に派遣し、中高生を相手に講演や実技指導をすることも。
協定なのだから日体大にもメリットがないといけない。その“狙い”の柱は地域社会に貢献することによる人的資産の蓄積。少子化の時代にあっても日体大の受験者数は増加傾向にあるのだが、敢えて悩みを挙げれば首都圏以外の地方出身者が減っていることだという。
大学の使命のひとつとして、全国各地から体育指導者志望の学生を集め、養成し、地域に還元する。そのために“日体大”を今以上にPRしていかなければ…そんな想いを込めて協定を推進している。
中大訪問編は次回！
P.S両大学の訪問に際して、いろいろと相談や段取りをして頂いた方々にこの場をお借りして御礼申し上げます。
